食生活の変容によって、歯周病は幼児でも見られるようになり、重症な歯周病も小学校高学年では珍しくなくなってきています。昭和59年の東京都内の学校検診による歯肉炎の有病者は、３歳児ですでに28.2%、小学校１年生では35.9%となっています。この値は小学校２年生頃から急速に増大して小学校５年生ではすでに82.2%となっています。また、川越市内の中学生2,980名を対象とした調査報告では、被験者の3.7％に歯肉の炎症を認め、4㎜以上の歯周ポケットを有する者が1.4%です。仙台市内の女子中学生に比べ、歯石の付着量が多く有病者率に有意差を認め、被験者の85％程度の者は何らかの病変を持ち、歯周処置の必要性を示唆しています。しかし、地域差や評価方法等に相違があり、一概に比較検討することは難しいのですが、増加していることだけは確かであり、今後の小学生における口腔保健の役割が重要になってきています。
また、歯周病は従来、歯石によって起こる炎症と理解されていましたが、1950年代後半からの細菌学の進歩により、感染症であるという認識が受け入れられるようになりました。そして、1980年代に入り微生物の問題に加え、われわれの体（宿主）の問題がはっきりと導入されてきました。1982年ＰａｇｅとＳｃｈｒｏｅｄｅｒは歯周病態に対する研究結果を盛り込んで歯周病を新しく分類しました。すなわち、乳歯萌出時や完了時に発症する前思春期性歯周炎、思春期に発症する若年性歯周炎、思春期から30歳までの間に発症し重傷で急速な歯槽骨破壊を伴う急速進行性歯周炎、さらには30～35歳以上で発症し、プラーク蓄積と歯周組織破壊との因果関係のはっきりした成人性歯周炎に分けられます。そして、前３者はいずれも宿主の白血球機能の低下を報告しています。
しかし、いわゆる典型的な若年性歯周炎は現在その病因等が研究途上の段階であり、明確に診断を下された典型例は諸外国においてもせいぜい0.1％程度であり、我が国においてもそれ以下です。大切なのは、前述のごとく食生活の変容に起因する多くの若年者の歯周病であり、乳幼児期も含めた若年者における予防策が必要です。児童および保護者が歯肉の健康を意識化し、食生活の改善を図り口腔清掃の効果を上げるようにしなければなりません。
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